もう今の仕事を続けるのは限界・・・。でも、上司に退職したいと伝えても辞めさせてもらえるわけがないし、もう上司の顔すら見たくない。
こんなとき、社会人としてはやってはいけないとわかってはいるけど、ばっくれが頭に浮かぶことでしょう。私もダメだと思いつつ、ばっくれようかと真剣に悩んだことがあるので、あなたのお気持ちはよく分かります。
バックレは極力NG。この大前提が覆ることはありませんが、もうどうしようもないならバックレるのも正解です。
- 社会人としてありえない
- 損害賠償請求される可能性がある
- 懲戒解雇となり再就職先に影響が出る
なんて意見があるのも確かですが、95％以上は再就職先に何ら影響もなく転職できます。但し、バックレる際には以下のルールを必ず守ってください。
「絶対に退職届を出してからばっくれること」
このルールさえ守れば、再就職に影響を及ぼす懲戒解雇処分になる可能性も限りなく低くなりますので、必ずばっくれる際は退職届を提出してください。
ばっくれ後に懲戒解雇になる確率は20％！でも退職届を事前に出せば0％。
この記事の目次
当サイトはバックレ経験者100名にアンケートを実施しましたが、懲戒解雇処分となったと回答した人の割合は20％でした。この数字だけみますと結構いますよね。
ですが、懲戒解雇処分になった方にはある特徴がありました。それが、退職届を出していないという点です。
実は懲戒解雇には条件があり、それが「無断欠勤が14日以上で、かつ解雇処分には30日前に解雇予告する必要がある」です。
【労働基準法第20条】使用者は、労働者を解雇しようとする場合においては、少くとも三十日前にその予告をしなければならない。三十日前に予告をしない使用者は、三十日分以上の平均賃金を支払わなければならない。
引用元: wikibooks
つまり、解雇予告せず懲戒解雇した場合は違法となり会社は、余計な給料を支払わなければいけなくなります。
また、ご存知したか？例え、就業規則に退職の申し出は1ヶ月前と記載があっても、退職届を提出すれば2週間後に退職できると法律では決まっているんです。
そのため、退職届を出しさえすれば2週間後に退職できるので、企業も解雇予告をする前に法的に退職処理をしなければいけないわけです。
ですが、退職届を出していなければ、企業は退職処理をする必要がありません。懲戒解雇に持っていくことも十分可能というわけです。特に、ブラック企業はばっくれの腹いせに懲戒解雇なんてことは十分想像できる結果です。
法律は別として、即日の懲戒解雇通知を送る手続きは簡単にできますからね。
もちろん、即日解雇は犯罪行為を起こした場合など以外は適用されないので、不当解雇で撤回できる可能性のほうが高いです。あくまでも、書類上簡単に即日解雇はできるだけということです。
まともな会社であれば、就業規則に「無断欠勤が14日以上あり、かつ本人と連絡がとれない時、自己都合退職とみなし自然退職とする」などと明記していることから、例えバックレても自己都合退職で処理してくれるのが通常です。
不当解雇で逆に訴えられれば、慰謝料を支払わなければいけないリスクもありますし、何より社会的信用を失う恐れがあります。大企業であればあるほど特にそうですね。
27歳 レンタカー営業職前日までは普通に出社し、当日会社の近くまでは出社したが電話連絡もせずばっくれた。会社から電話がきたが、全て無視。しばらくしてから郵送で手紙が届き、会社の備品・保険証などを郵送しバックレた。
なので、まともな会社であれば上記のような大人の対応をしてくれますが、ブラック企業なら絶対にこのような辞め方はしてはいけないということです。必ず、下記の方のように、退職前に退職届を提出してください。
26歳 営業事務前日の夜、上司に退職届と理由を説明して半ば無理やり押し付けた形で退社した。翌日本社と支店から電話が何度も鳴って一度だけ話しをした後は着信拒否をして書類のやりとりは全て郵送で終わらせました。
今日いっぱいで退職させて欲しいと伝える。そこで即日退職を認めてくれないなら、2週間後を退職日とした退職届と、後は残っている有給を申請してそのまま退職する旨を伝える。
それも拒否するなら、家に帰り内容証明郵便で有給申請（有給取得の意向とその期間）と退職届（退職の意向と退職日）を郵送してばっくれてください。退職届の書き方については以下をご参考にしてください。
引用元: DODA 退職届の正しい書き方
退職届の受取拒否はそもそも法律違反なので、今後の予期せぬトラブルに備えて、念の為、直接対話する場合はICレコーダーで録音されることをおすすめします。
- 保険証・社員証・会社携帯などは退職時に必ず返却してください。特に保険証は返却しないと、会社も保険の喪失手続きができなくなるので注意してください。
- 1社員の退職で損害が生じたことを立証することは困難なので、ばっくれで損害賠償請求されることは99％ありません。
- 2年働いているなら有給休暇は14日以上あまっていますので、有効活用しましょう。
万一、懲戒解雇となっても転職先にバレることはほとんどない
懲戒解雇処分を受けた方含め、バックレたことで転職先にばれたり不利になったりしたか？というアンケートを取った結果、ばれたり不利になったと回答した方は0％でした。
これが何を意味するかというと、常識的にばっくれは許されるものではないけど、いざばっくれて懲戒解雇になっても再就職には何ら影響はないということです。
- 離職票に『重責解雇』と記載される
- 退職証明書に『重責解雇』と記載される
というのも、懲戒解雇になっても懲戒解雇とわかる書類は上記の2つしかありません。ですが、企業がこの書類を転職時に求めることはほぼないです。上記のアンケートからも分かりますよね。
それに、離職票も退職証明書も転職先の企業は取得できないものですし、結局、自分から暴露しなければ懲戒解雇とバレることは一切ありません。転職先と前職の社員がつながっている場合などはばれる可能性はありますけどね。
稀に、転職時に退職証明書を提出しろなんて会社もありますが、そんな会社には正式応募しないでしょうし、したとしても退職証明書は自分で前の会社に問い合わせる必要がありますので、この時点で「じゃあいい」となります。
他に、ネット上で「転職先が会社に問い合わせしたらバレル」「調査会社で調査されたら終わり」などの記載を見かけますが、わざわざそんなことする会社なんてないです。
なので、ばっくれて再就職に影響することはほぼないという理解でOKですよ。
ばっくれで想定される現実的なリスク3つ
ネット上ではバックレたら損害賠償請求されるなんて話もありますが、アンケート結果では誰も損害賠償請求されていません。理由は簡単で、損害を与えたなんて立証はほぼ不可能だからです。
そのため、あなたがいなければ成立しない大規模な商談を控えていたなどのケース以外は、損害賠償は気にする必要はありません。それよりも、現実的なリスクの方を心配しましょう。
最終月の給料がもらえない可能性がある
原則、懲戒解雇になろうが法的には稼働分は給料の支払い義務は必ずあります。ですので、最終月の給料分がもらえないというのはありえない話です。
ですが、16％の方が給料をもえらえなかったと回答している以上、零細企業やブラック企業ではこういうケースも想定しなければいけないということです。泣き寝入りするだろうと思って、あえて支払っていないに違いありません。
5日分の給料程度ならまだ我慢できるかも知れませんが、1ヶ月分の給料が支給されなかった場合は、専門家に相談する必要があります。
もちろん、不支給も退職届を出さずにばっくれたケースに多いので、退職届を出してばっくれることは本当に重要ですよ。
退職金がもらえない可能性がある
懲戒解雇であれば退職金が支給されないケースも多いですが、さすがに90％の方が退職金をもらえなかったと回答していることにびっくりしました。
ですが、この数字はもともと退職金がない会社もあるので、本来もらえるにも関わらずもらえなかったという割合であれば、10％～20％程度になると思います。基本、零細企業や派遣社員であれば退職金なんてありませんし、入社1ヶ月で退職しても退職金はないのが普通ですからね。
それに自分がいくら退職金をもらえるかなんて把握していませんし、10年、20年勤めている場合を除けば、そこまで神経質になる問題ではないでしょう。
大企業であれば退職金制度もしっかりしているので、基本もらえないことなんてないと理解して大丈夫です。ばっくれ後に退職手続きがしっかりされていれば、あくまでも通常退職と同じですからね。
念の為、バックレ前に退職金がもらえるかどうかは調べておきましょう。
離職票・雇用保険被保険者証を発行してくれない
企業は社員が退職すれば、「社会保険」「雇用保険」の喪失手続きを必ず行う義務があります。上記は退職後に自宅に届く、離職票・雇用保険被保険者証です。
原則、企業は管轄の年金事務所に退職日から5日以内に健康保険・厚生年金被保険者資格喪失届を、ハローワークに退職した翌日から10日以内に雇用保険被保険者喪失届を提出しなければいけません。
ばっくれても企業が退職届をとにかく提出して欲しいと連絡がくるのはこれのためです。要は退職届がないと退職日も設定できず、退職処理が進められません。
企業も社員の社会保険料を半額負担していますので、喪失届を出さなければずっと払い続けなければいけなくなります。なので、ばっくれ後にスムーズに退職処理を企業に行ってもらうためにも、必ず退職届は提出してからばっくれてください。
もし、失業保険を受給したい場合は「離職票」が必ず必要となりますが、ばっくれ後になかなか届かない場合は、ハローワークの職員が会社に督促してくれるとは思いますが、自分でも督促する必要が出てくる恐れもあるので注意してください。
失業保険の受給条件などについて詳しく知りたい場合は、以下の記事をご参考にしてください。
ばっくれたその後の流れについて！ポイントは離職票の到着有無！
ばっくれる際に退職届の提出は必ず必要ということはご理解頂けたと思いますが、基本、通常の退職手続きに入るに当たり、自宅に何かしらの書類が後日郵送されてきます。
ちゃんと退職できたという目安は、「離職票」「雇用保険被保険者証」が自宅に届いたときです。
27歳 レンタカー営業職後日、雇用保険証や離職票などが届き特に問題なく退職できた。特に解雇等の手紙は届かなかったと思います。
31歳 事務職退職日はもともと決まっていたが、その日まで耐えきれず、我慢をきらしたところで、ばっくれを決行した。その後自己都合の離職票が届いたので安心した。
上記のケースであれば、ばっくれ後に退職手続きに必要な書類は特に届かず、会社で勝手に退職処理を進めてくれ、自己都合退職で処理してくたというケースです。
会社によっては、下記の方のように退職届がなくても例えば電話で伝えるだけで退職処理をしてくれる会社もあるので、これはケースバイケースです。
24歳 工場勤務退職届などは書いてなく、口頭のみで了承。１週間ほどで離職票などの書類が届き、争うことなく退職できた。
大企業など手続きがしっかりしている会社であれば、退職届はもちろんですが、その他、退職処理するにあたり必要書類を郵送する必要も出てきます。
24歳 保険営業退職に伴う書類が送られてきて、記入した諸々の書類を郵送し、その書類が到着した日にち付けで退職となり、後日、離職票が送られてきた。
27歳 製造業会社の人事から電話がきたので｢もう辞めますと言った」。そしたら、退職届けや、年金手帳･資格喪失なんちゃら！？など退職手続きに必要な書類をすべて郵送で手配してくれた。
23歳 アパレル販売退職届などの諸々の書類が届き、手続きを終えると自己都合退社という事がで話しがまとまった。
基本、社員数が多く人事部や総務部があれば、そこで事務的に処理を行ってくれますので、確認したいことがあるけど上司にどうしても連絡を取りたくないという場合は、そちらに連絡しましょう。
正直、社員数が多い会社はばっくれでの退職に慣れていますので、淡々と処理を進めてくれます。
また、入社直後にばっくれた場合などは、まだ雇用保険や社会保険に未加入の状態なので、特に自宅に届く書類はないのが通常です。
25歳 メーカー営業何も届いていません。入社後1週間でばっくれたため、雇用保険と社会保険には未加入でした。2か月後から加入予定でした。自動退職になりました。
ばっくれ体験談からバックレすべきかの最終判断をしよう！
ここまでで、ばっくれの方法やばっくれ後の流れについてご理解頂けたことでしょう。後は、実際にやるかやらないかです。ばっくれは勇気がいることですからね。
それを判断する上で、実際にばっくれた方の体験談を最終判断する上でのヒントにしてください。
ばっくれた理由は？
23歳 警備員同僚もバックレて辞めているので自分もやろうと思ったから。ちゃんと辞めることを上司に伝えても辞めれそうになかったから。
25歳 工場勤務自分にとって同じことを流れ作業で延々とやり続けるのは向いていないみたいで嫌になり辞めたいといえる雰囲気っはなかったのでばっくれました。
27歳 食肉ルート営業ここまで馬鹿にされた態度は取られたことがなかったし、こんなパワハラまがいの人がいる会社は1日でも早く行く必要がないと思いました。
38歳 アプリ制作相手がブラック企業で何を言っても意味がないと思ったのと変に絡まれたっりトラブルになっても面倒だと思ったので。
22歳 スーパー人のミスを許さず、ただただ怒ってばかりの人には二度と会いたくないと思い、ばっくれてそのまま辞めました。
ばっくれて後悔した割合はわずか１４％
後悔した
22歳 警備員社会人として生きていくために今後も影響するなーと後から思った。多少辞めないで我慢するのも大事だと思った。
後悔していない
25歳 工場勤務ばっくれて後悔したことはないです。自分にとってそれがかなり人生の経験になったので後悔なんかせず前を向いて進んでいっています。
37歳 事務職暴力をふるうような悪者と一緒に仕事するなど到底考えられないし、事なかれ主義の会社になどいたくないから。また、結果的に経営破綻して私の予感は正しかったから。
21歳 コールセンターその後ほかの社員も続けて退職し、ひっぱくした状態になったと聞いた。無理やり続けていても何も好転しなかっただろうし、何より精神的に安定したから。
27歳 食肉ルート営業雇っていただいた会社には悪いがこう言う状況では続けるほうが馬鹿らしいです。後悔はありませんでした。その後すぐ仕事が決まり今もその会社で働いています。
ばっくれずに後悔したという声も少なからずありましたので、最後に紹介させて頂きます。
35歳 外資系すぐにバックレていれば、好条件の転職の誘いが幾つか来ていたのだが、正式に引き継ぎなどをしているうちにそのチャンスを全て逃してしまった。
24歳 製造業毎日我慢して会社に通っていたら、教育担当のいじめがエスカレートしてしまい鬱病になってしまいました。
21歳 プログラマあの時にばっくれて辞めていたら、あんな神経性胃炎にはならなかったかもなって。結局、この病気が原因で半年後に辞めました。
トラブルなく確実に即日退職したいなら退職代行を使えばOK！
本当に本当にばっくれたいけど、どうしてもばっくれる勇気がでない・・・。私もばっくれたいと思いながらも行動にうつせなかったのでお気持ちはよく分かります。
でも、そんなときは退職代行を使えば会社と一切直接やりとりせず、即日退職できます。何かあっても代行業者が会社とやりとりしてくれるので、懲戒解雇処分や離職票が届かないなどの心配もなくなりますよ。
ただ、退職できるのはできますが弁護士に頼むか、労働組合か民間業者かで退職の確度やサポートしてもらえる範囲が異なります。そのため、自分のニーズにあった業者を選ぶことが非常に大切です。
弁護士事務所含め、多くはLINEで相談しながら即日で対応してもらえるので、まずはLINEから事前相談されることをおすすめします。
退職代行サービスの選び方のポイント
弁護士・労働組合・民間業者の違いは下記の通りです。
| 弁護士 | 労働組合 | 民間業者 | |
|---|---|---|---|
| 退職手続サポート |  |
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| 会社への代行連絡 | |
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| 会社との退職交渉 | |
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| 未払い給料などの請求 | |
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| 費用 | |
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会社から「断固許さない！本人との直接交渉でなければ認めない！」と言われたときに民間業者はそれ以上の対応ができません。労働組合と弁護士しか退職の代行交渉は法律上、許されていないからです。
そのため、確実に退職だけしたいなら労働組合の退職代行サービスを選ぶべきです。労働組合が窓口でも弁護士が監修をしているかで安心度はかわってくるので、なるべく弁護士監修の労働組合を選ぶようにしましょう。
退職+未払い給料や残業代の請求をしたいなら弁護士事務所に依頼するしかないです。
| 退職代行Jobs | 退職代行SARABA | 弁護士法人みやび | |
|---|---|---|---|
| タイプ | 民間/労働組合 | 労働組合 | 弁護士 |
| 費用 |
27,000円
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24,000円
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55,000円
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| 会社との退職交渉 | |
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| 未払い給料などの請求 | |
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| 公式ページ | 公式 | 公式 | 公式 |
退職代行Jobs(労働組合+弁護士監修)
| タイプ | 費用 | 弁護士監修 | 退職届 |
|---|---|---|---|
| 民間or労働組合 | 27000円 | |
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| 即日退職 | LINE対応 | 全額返金 | 転職支援 |
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【おすすめのポイント】
・民間と労働組合のどちらも選べる
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|---|---|---|---|
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|---|---|---|---|
| タイプ | 民間/労働組合 | 労働組合 | 弁護士 |
| 費用 |
27,000円
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24,000円
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55,000円
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| 会社との退職交渉 | |
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| 未払い給料などの請求 | |
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| 公式ページ | 公式 | 公式 | 公式 |
まとめ
ばっくれが極力NGなのは確かにそうですが、ばっくれせざるを得ないケースもあるものです。ですが、だからといって、連絡もなしにばっくれるのは絶対やめてください。
「退職届を出してからばっくれること」
このルールは必ず守るようにしてください。でなければ、家に上司が来たり、親に連絡がいったり、最悪、捜索願いを出されるケースもゼロではありません。
なので、どんなに会社に非があったとしても、退職届を提出してからばっくれてください。直接が無理なら提出した証拠にもなりますし内容証明で郵送するのがオススメです。内容証明であれば、送ったという事実が残りますので、会社は受け取っていないとごまかすことができなくなります。
あわせて郵送する場合は、電話連絡が無理ならメールを1通入れておくだけでもトラブルは回避しやすくなりますよ。そして、懲戒解雇のリスクを極力減らすためにも有給は消化しましょう。
採用の日から6か月間継続して勤務し、かつ全労働日の8割以上出勤した労働者に対しては、少なくとも10日の年次有給休暇を与えなければなりません。年次有給休暇は、勤務年数が増えるに応じて、最高20日まで漸増していきます。
引用元: 厚生労働省
つまり、6ヶ月以上働いていれば、最低でも10日は有給消化できます。懲戒解雇の条件が無断欠勤14日ですから、有給10日消化できれば懲戒解雇はできなくなることになります。
当然、会社は有給休暇の申請を拒否する事はできませんからね。
なので、あなたの会社がブラック企業で懲戒解雇のリスクがありそうなら、有給消化を絡めてバックレるようにしてください。
また、有給消化以外にも傷病欠勤するという方法もありますので、詳しくは「早く仕事を辞めたいあなたへ！今すぐ辞めたいなら即日退職の方法もなくはないです！」の記事をご覧になってください。特に、上司のパワハラでうつ気味で・・・という場合は必ずご参考にしください。
尚、バックレるのはやめて、やっぱり正規の手続きで退職しようとお考えの場合は、「円満退職は退職の切り出し方で決まる！上司への退職の伝え方まとめ【退職理由の例文つき】」の記事をご参考に、円満退職を目指してくださいね。
