【モラハラ職場の対策】実際に50％の方は辞めて解決している現状があります

モラハラ（モラルハラスメント）とは、モラル（倫理や道徳）に反したハラスメント（嫌がらせ）です。具体的には、無視、暴言、嫌味、馬鹿にする、などの言動が当てはまります。

簡単に言うと「いじめ」のようなものですが、これによって精神的に傷つき、追い詰められてしまう事も珍しくありません。

職場でのモラハラは、それが仕事のモチベーションを下げたり、耐えられずに退職したり、精神的にダメージを受けるなど、深刻な問題に発展するケースも増えています。

そこで、職場のモラハラの解決策についてまとめました。

よくあるモラハラの事例！多いのは先輩や上司からのモラハラです！

あなたは職場の誰からどのようなモラハラを受けて悩んでいるのでしょうか？よくあるモラハラ事例を以下で紹介していますので、自分の境遇と比較してみてください。

上司

先輩

同僚

モラハラが原因で仕事を辞めた割合は50％もいる！

職場のモラハラで悩んだことがある社会人100名に、「モラハラが原因で仕事を辞めたか？」のアンケートを実施した結果、50％の方が辞めたと回答しています。

辞めたと回答した人の声

辞めたと回答された方に共通していたのが、「耐えられなかった」という声でした。

辞めなかったと回答した人の声

「見返してやりたい」「辞めたら負けだと思った」。辞めなかった方に共通していたのはこのような声が多かったです。

職場でモラハラを受けたときの対処法

当事者に直接伝える

モラハラを行う人には二通りあります。まず、モラハラとは何かを知らない人です。自分が行っている言動、あなたを無視したり、暴言や嫌味を言ったり、陰湿な言葉や嫌味を言う事。

それらがモラハラに該当する事を知らないのです。モラハラかどうかの以前に、そのような言動をするのは、あなたに敵対心を持っていたり、あなたへの妬みや嫉妬の現れだと言えます。

本人にとっては、そのような言動をする理由があるのです。その為、あなたが傷ついても構わない、あなたにそのような言動をしても許されると考えている可能性があります。

そこで、モラハラとは何かを知らない人には、まずモラハラについて知ってもらう必要があります。無視や暴言や嫌味などの言動は、倫理や道徳に反した嫌がらせである事。職場において決して許される行為では無い事。

社内に倫理規定などモラハラに対する懲罰が定められている場合は、その内容も含めて、本人に直接伝えると良いでしょう。

次に、モラハラとは何かを知った上で、モラハラをしている人もいます。これはとても悪質ですが「あなたの言動はモラハラです」と指摘すれば、すぐに自身の言動に問題がある事に気付くでしょう。

なかには、自身の言動はモラハラでは無いと反論する場合もありますが、それはモラハラだと解っていながら認めたくない、感情的になっている可能性があります。

そんな時には冷静になり、あなたが受けたモラハラの言動や自身のダメージについて具体的に伝えましょう。いずれにしても、当事者に直接伝えるのは、意見が食い違ったり、感情的になるリスクがありますので、伝え方には十分気をつけましょう。

モラハラが軽度であれば、休憩や食事、飲み会などの雑談の中で、深刻になりすぎない雰囲気で伝えるのも良いでしょう。

真面目に取り合ってくれない場合もありますが、あなたが自身の言動によって傷ついている事、悩んでいる事を伝える事はできます。

モラハラが重度で深刻に悩んでいる場合は、勇気を出して正面から伝える事も大切です。それが出来ない場合や、相手が聞く耳を持たない場合は手紙などの文書で伝えても良いでしょう。

文書で伝える場合は、できれば内容証明郵便で、さらに効果を高めるなら、弁護士に依頼して通知書を送る方法もあります。

気にせず仕事と割り切りコツコツと頑張る

仕事をしていると周囲に嫉妬されたり、妬まれたりする事があります。これは、周囲よりも良い業績をあげたり、評価された時に起こりやすいものです。

同期入社など年齢やキャリアが近い人はもちろん、先輩、後輩、上司まで、人の成果を羨んだり、嫉妬する人はいるものです。それがモラハラの原因になる事もあります。

また、考え方が古い人、昔の経験から抜けきれていない人などは、上司や先輩が部下や後輩に厳しく接するのは当たり前だと考えている人もいます。それが教育だと勘違いしているケースもあるでしょう。

仕事における人間関係の捉え方や感覚、それぞれの常識の違い、所謂ジェネレーションギャップと言えるものです。もちろん、昔と今では環境が異なり、現在ではモラハラにならないような配慮が必要とされています。

その場合は本人の考えを正す事も大切ですが、伝え方を間違えると人間関係が拗れてしまったり、さらに反感を持たれるなど逆効果になる場合もあり、なかなか難しいものです。

このように、仕事をする上では様々な人が関わる為、モラハラに当てはまる言動をとる人も多いものです。その対策の一つに、それらを仕事と割り切るという方法もあります。

内容にもよりますが、自分自身へのダメージが深刻でなければ、「これも仕事のうち」、「こんな人はどこにでもいる」、などと受け流すのです。

もちろん、モラハラの言動が実際に仕事を邪魔したり、精神的なダメージを受けるなど、深刻な被害を与えている場合は受け流す必要はありません。

そのような人を放っておくのは自分だけではなく、職場にとっても不利益な事です。しかし、受け流す事ができる範囲であれば、できるだけ気にしないで仕事をするのも方法です。

そんな時は、モラハラをする人を嫉妬深い人、かわいそうな人だと心の中で笑うと良いでしょう。

そして、更に仕事の成果を上げて、モラハラをする人を見返してやる、さらに嫉妬させてやるなど、仕事の原動力に変える事で、自分自身のプラスにするのです。

一人で悩まず相談をする

悩んでいる時には、良いアイデアや前向きな発想は出にくいものです。モラハラで悩んでいる時も同じで、何故、あの人はそんな言動をするのだろう。自分の何がいけないのだろう。

自問自答しても、すっきりとした答えが出ない。しかし、モラハラの言動に耐える日々が続く。そんな状況が続くとどうして良いか判らなくなり、悩みから抜け出せなくなってしまいます。

更に、精神的にも肉体的にもダメージを受けたり、仕事のモチベーションが低下する、その結果として退職を考える、などとエスカレートしていく可能性もあります。

そうならない為にも、悩んだら一人で抱え込まず、相談しましょう。相談する相手としては、まず職場の同僚や先輩、上司などが良いでしょう。

モラハラの実情や職場の状況を理解している人の方が、より理解され、具体的な解決策に繋がりやすくなります。

また、同じようなモラハラを受けている人がいれば、お互いの状況を共有する事で解決に向けて一緒に進む事ができます。社内に相談窓口がある場合は、そこに相談するのも良いでしょう。

社内の人に相談する事で、モラハラの実態を知らなかった人に、実情を知ってもらうという効果もあります。それにより協力を得られる可能性は高くなり、何より理解者の存在はとても心強いものです。

社内に相談できる人がいない場合は、社外の第三者に相談しましょう。その場合は、親や兄弟、親戚などの親類や友人などの身近な人や、労働基準監督署など労働問題の相談窓口、弁護士、などがあります。

親類や友人などの身近な人に相談する場合は、自分自身の性格をより理解している事が強みですが、逆に感情的になったり、自身の落ち度を責められるなど、第三者的な意見が得られない可能性もあります。

公的機関に相談する場合は、専門的なアドバイスが得られるものの、緊張したり、大ごとになる事が不安になり、相談を躊躇してしまいがちです。実際は労働問題の相談は親切丁寧な対応が普通であり、心配はいりません。

精神的なダメージが大きく、うつ症状の自覚がある場合は、速やかに心療内科や精神科などの病院へ行きましょう。実際にうつの診断が出た場合は、診断書を書いてもらいましょう。

このように、相談相手を選ぶ事も大切ではありますが、まずは一人で悩まず、誰かに相談する事が大切です。

名誉毀損で訴えると脅す

モラハラの中でも、暴言や嫌味、悪口といった悪質な言動に関しては、名誉毀損に該当する可能性があります。あまりに執拗に行われたり、悪質な内容の場合は、名誉毀損で訴えると脅す方法もあります。

この場合に注意したいのは、脅しだとバレない事です。脅しがバレてしまうと効果が無いのはもちろん、更にモラハラが悪化する可能性があります。

脅しがバレないようにする為には、実際には訴える気はなくても、相手をその気にさせるくらいの準備をすると良いでしょう。その準備とは、名誉毀損で訴える時に必要な準備を実際に行う事です。

例えば、モラハラの証拠を残す事です。日記のように、モラハラを受けた具体的な日時、場所、内容を記録する事。その現場に立ち会った人を記録し、後から証言を得られるように準備をしておくのも良いでしょう。

証拠としては、実際の内容と口調や態度などの状況がわかるように、ICレコーダーやスマートフォンなどで音声を録音したり、動画を撮影すると良いでしょう。

モラハラに関する法令や判例、実例についても調べておきましょう。これはインターネットでも調べる事はできます。法令や判例、実例を知る事で、自分自身の知識になると同時に、相手に対して説得力が増します。

また、実際に労働局や労働基準監督署などの相談窓口、弁護士などに、名誉毀損で訴える場合の手順や準備について確認しておくと、より正確な情報が得られます。

しっかりと準備をしておけば、相手に対して自信を持って臨む事ができます。後々、脅しでは無く、実際に訴える場合にもその準備は大いに役立ちます。

これらの準備を行った上で、モラハラを行った相手に対して名誉毀損で訴えると脅してみましょう。その際には、証拠を押さえている事もしっかりと伝えましょう。

それで効果があれば良いですし、効果がなければ、準備した証拠を上司や経営者に提出し、名誉毀損で訴えると伝えてみましょう。そこまですれば、上司や経営者は何らかの対応をするはずです。

それでも効果がなければ、実際に訴える事を検討しましょう。

実際に訴えるのは仕返し目的のときのみ

実際に訴えるにしても、慰謝料請求は難しいのでお金だけで考えると裁判費用などがあるので、マイナスになる可能性の方が高いです。

というのも、うつ病になり働けなくなったなど、損害が出ていないと、慰謝料請求は困難だからです。例え、録音をして記録をつけていたとしてもです。

そのため、なんとしても仕返しがしたいだけで、お金なんてどうでもいい。こういう場合に、訴えるという選択肢はありです。

ただ、基本的に訴訟するとなると弁護士の力を借りる必要があるので、一度、相談料無料の弁護士に相談されることをおすすめします。

我慢せずに限界なら辞める

モラハラに対して本人に直接伝えてもやめない。上司や経営者に改善を訴えても効果がない。それでも仕事で関わらなければならない。そうなると、毎日、辛い思いをしながら我慢する事になります。

そこで考えなければならないのは、モラハラをする社員や上司がいる職場、モラハラが行われているのに改善しない上司や経営者、そのような会社に将来があるか、という事です。

モラハラを行うような人材が管理職や経営層などの重要なポストに就いている場合、その会社が発展していく事は考え難いでしょう。

企業を支えているのは人です。モラハラが許されるような会社は、従業員を大切にしているとは言えませんし、将来も期待できません。そのような会社には見切りをつけても良いでしょう。

努力しても環境が変わらない、将来の発展が期待できない、精神的にも肉体的にも限界にきている。そのような状況であれば退職を考えても良いでしょう。

退職は決して逃げる事ではありません。モラハラに耐えるのが限界に来ている状況では、むしろ退職は前向きな選択肢だと言えるでしょう。

【補足】女性のモラハラの場合

女性達のモラハラの場合は、男性職員では解決できない、と言っても過言ではありません。男性には女性の心理はわかりづらいですから。なので、自分が変わろうと努力しても、いろいろ対策をとっても変化、改善がみられないと思ったなら、腹を決めて出勤するか、立ち去るしかないと思います。自分はその場に相応しくないか（いい意味で）、いい方向へ導かれているのだと思ったほうがよいです。

まとめ

モラハラは放っておくとエスカレートしていく可能性があります。職場での嫌味や妬みなど、初めは軽い不快感を感じる程度でも、だんだんと耐えられなくなる場合もあります。

モラハラを単なる性格の不一致や人間関係の問題と捉えてしまう事もあるでしょう。それで対処が遅れてしまうと、悩みが大きくなり、精神的にも仕事にも影響が出てしまいます。

そんな悪循環に陥ってしまうと、なかなか抜け出せません。モラハラを解決する為には、まずは、モラハラとはどういうものなのか、どのような対処方法があるのか、しっかりと理解する事が大切です。

その上で、周囲から受けている言動がモラハラである事に気付いたら、そこから抜け出す為に、できるだけ早く行動に移しましょう。

もし、どうしても我慢できず訴えたいというレベルなら、